「小児矯正の費用をできるだけ安く抑えたい」という方は多いのではないでしょうか？

子供のために小児矯正をしてあげたいとは思うものの、費用はできるだけ安く抑えたいですよね。

しかし、一般的に歯列矯正は保険が適用されないことから以下のように気になっていませんか？

「子供でも歯列矯正をする場合は保険が適用されないのだろうか？」

「保険適用されるケースってあるの？」

「もし適用されない場合、安くする方法はあるのか？」

小児矯正であっても基本的に保険が適用されることはありません。

しかし、治療にかかる費用を抑える方法はいくつか存在しており、しっかりと理解して利用できれば費用は確実に抑えられるでしょう。

そこで今回は以下のトピックについて解説します。

• 小児矯正で保険が適用されるケース
• 歯列矯正の保険適用はいくつまでですか？
• 小児矯正の費用を抑えたい場合は第一期治療から始めることがおすすめ
• 歯列矯正の費用を保険以外で安く抑える方法
• 小児矯正のおすすめの保険会社

この記事は小児矯正で保険が適用されるケースや費用を安く抑える方法、オススメの治療開始時期や保険会社など細かく解説します。

小児矯正を少しでも安く抑えたいと考えている人はぜひ参考にしてください。

小児矯正で保険が適用されるケース

小児矯正で保険が適用されるケースは日本矯正歯科学会によると以下の3つに当てはまる場合だけです。

「別に厚生労働大臣が定める疾患」に起因した咬合異常に対する矯正治療

「別に厚生労働大臣が定める疾患」とは唇顎口蓋裂や鎖骨頭蓋骨異形成といった先天的な遺伝子疾患に起因する咬合異常のことです。

遺伝子疾患による咬合異常の種類は非常に多く、60種類以上あります。この60種類の中のどれかに当てはまれば保険が適用されるため、「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」より該当する遺伝子疾患を確認しておきましょう。

前歯及び小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因した咬合以上（埋伏歯開窓術を必要とするものに限る。）に対する矯正歯科治療

前歯や奥歯から4本目の小臼歯といった歯が先天的な要因で3本以上、永久歯が生えてこない場合にも保険が適用されます。この場合は歯を動かすだけではなく、歯茎を切開して歯を生えさせる治療もおこなわなくてはなりません。

しかし、歯茎の切開治療の必要がない場合は3本以上、萌出不全（生えてこない状態）であっても保険が適用されませんので、注意して覚えておきましょう。

顎変形症（顎離断等の手術を必要とするものに限る）の手術前・後の矯正歯科治療

上顎や下顎の形、大きさが異常だったり、歪みがある顎変形症による咬合不全が起こっていたりすると保険が適用される可能性が高いです。

しかし、顎変形症であっても外科的な処置をするために一度どうしても歯を動かさなくてはならないケースにのみ保険が適用されます。歯を動かして顎の治療のために外科的な処置をする場合はすべての費用が保険適用となるでしょう。

ただし、歯列矯正で顎変形症が治ると判断された場合は保険は一切下りないので、注意が必要です。

歯列矯正の保険適用はいくつまでですか？

一般的に歯列矯正の保険適用に年齢制限はありません。

子供や大人に関わらず、国が定めた疾患による咬合不全に当てはまる場合に保険が適用されます。ただし、一部の症例に限っては一般的な歯列矯正では保険適用されなくても、小児矯正であれば適用されるといったケースも少なくありません。

具体的に先天的な病気が原因で顎変形症や顎骨の発育不足など、外科的な処置を施さなければ改善しないケースです。これは外科的処置により改善しなければ、子供の全身の発育に大きな問題が出ることが示唆されるため、保険適用されます。

小児矯正の費用を抑えたい場合は第一期治療から始めることがおすすめ

小児矯正が保険適用されなくても、費用を抑えたい場合は第一期治療の早い段階から始めることがおすすめです。

第一期の小児矯正から始めると成長期に歯を並べるため、骨格の発達を促しやすく、圧倒的に後に歯列矯正をするよりも歯を並べる難易度が下がり、抜歯のリスクも減ります。

また治療期間の短縮もでき、メリットが非常に大きいです。しかし、大人になってから矯正治療を始めて、大幅に骨格を改善が必要になると骨が硬い大人は歯を動かしにくく、時間がかかったり、比例してお金もかかったりします。

そのため、結果的に小児矯正のように小さい頃から治療を開始した方が費用や綺麗な歯並びという面ではメリットがあるでしょう。

関連記事：小児矯正にかかる平均費用はいくら？相場を種類ごとに解説

歯列矯正の費用を保険以外で安くする方法

歯列矯正の費用を保険以外で安くする方法も実は主に4つほど存在しています。それぞれの方法にメリットやデメリットがあるので、どういう選択肢を取るべきなのか考えながら理解しましょう。

医療費控除を利用する

医療費控除は1年に10万円以上の支払いが発生した場合に税申告で所得税が減税され、最大で200万円ほど控除される制度です。

また医療費控除は所得や1年間に使用した療養費によって変わります。

具体的には医療費控除額＝1年間の医療費（上限が200万円）ー（保険金の受給額∔10万円）で表現され、そこからさらに所得によって設定されている税率でお金が還付されるといった流れです。

たとえば所得が500万円で、矯正治療に100万円ほどかかった場合は以下の計算によって18万円還元されます。（100万円-10万円）×20％＝18万円

所得に応じた税率は所得が195万円以下なら5％ですが、1000万円を超えると33％以上の税率になるので、所得が高ければ高いほど還元されるといった構造になっています。

高額療養費制度を利用する

高額療養費制度の上限額は、本人の所得や年齢によっても変わってきます。

また高額療養費制度は健康保険組合に決められた期間内に申請書を提出しなくては対象になりません。そのため、まずは区役所に相談しましょう。

矯正費用を分割払いにする

矯正費用を分割にして支払う方法もあります。分割回数については矯正をお願いする歯科医院によって変わりますが、一般的にあまり多く分割はできないでしょう。

しかし金利がつかないことも多いので、まずは検討している歯科医院の分割回数について調べてみると良いです。

デンタルローンを組む

デンタルローンを組む方法は安くなるわけではありませんが、一回当たりの支払いの負担を減らすものです。

そして、金利は低い傾向があるため、返済計画が立てやすいものの、融資に時間がかかりやすいという特徴があります。そのため、デンタルローンを組む場合はなるべく早く審査してもらうようにしましょう。

小児矯正のおすすめの保険会社

小児矯正の費用を払うために保険会社からお金を補助してもらうという選択肢もあります。そこでおすすめの保険会社を理由を含めて紹介するので、選択肢として知っておきましょう。

コープ共済

コープ共済から支援してもらう方法があります。しかし、多くの歯列矯正は対象外になる可能性が高いです。

小児矯正の目的として見た目を良くしたり、将来のために予防としておこなうといったケースが多いですが、そういったケースは基本的に対象外になります。一方で生活に影響を及ぼすような顎変形症による歯列矯正に関しては共済がおりるので、どういった目的なのかを今一度確認しましょう。

最終的には歯科医師が診断によって申請を出せるかどうか決まるので、まずは実際に歯科医師に診てもらうようにすると良いです。

県民共済

県民共済からも支援してもらう方法も検討してみましょう。県民共済は都道府県によって保険金が下りる条件が変わってきます。

そのため、まずは住んでいる県民保険について確認しなくてはなりません。ただし、県民共済もコープ共済と同じように将来のための予防や見た目の改善といった目的だと保険金が下りないので、注意が必要です。

まとめ

歯列矯正と保険との相性は悪く、なかなか保険が適用されることはありません。しかし、高額療養費制度や医療費控除などの国の制度があります。

国に申請する手間がかかりますが、安く抑えられる方法はあります。そのため、自分のできる方法についてしっかりと模索して検討するようにしましょう。

また保険適用の点に関して、最終的には歯科医師の判断で保険が適用されるかどうかが決まるので、保険適用の可能性が低くても一度、診断してもらうようにするとよいです。